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2007年8月17日の悪夢の予兆-その1-

2007年3月の上海発世界同時株安後、石油や金属などの資源価格の高騰、世界経済の好景気を背景に、世界の株式は上昇し続けていた。

日本はやや出遅れ気味といえ、年初来高値をうかがっていた。7月10日、米格付け大手ムーディーズが、サブプライムローンを担保にした証券の大量格下げに動き始めた。サブプライムローンの延滞や差し押さえが急増しており、投資するヘッジファンドの経営悪化や米住宅市場の一段の減速を招く可能性があるからであった。

同19日、米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長が、上院銀行住宅都市委員会で証言し、サブプライムローンの焦げつきが金融機関などに最大で1000億ドルの損失をもたらすとの試算を明らかにした。

しかし、具体的な金額が公表され、逆に影響は限定的との認識が広がり、一度は下落した株式も値を戻しつつあった。日本では、同25日に野村ホールディングスが、サブプライムローンの悪化で、1―6月で累計約720億円の損失を出したと発表した。しかし同時に発表された決算が好調だったこともあり、この発表は好感され、野村ホールディングスの株価は値上がりした。

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