最初の支払額を軽減した返済方式は、支払額が急増したときに問題が発生することが多い。この返済方式によるローンは、所得の増加が見込める家庭には問題は少ない。しかし、所得が伸びない低所得階層には不向きである。ところが、住宅ブームのなかで、こうした低所得階層や、米国へ移民して間もない外国人にさえ貸し付けが行われていた。
ただでさえ、信用力のない層を対象としているのに、２～３年後には利率が急上昇するという条件で貸し出したのが最大の原因であった。不動産バブルのため住宅価格が上昇していたため、問題が表面化せず、さらに傷を大きくすることになった。低所得階層が貸し出し先になっているという意味で、サブプライムローンには住宅ローンというより、日本における消費者金融による貸し付けに近いという見方もある。
このような行き過ぎた貸し付け中で、低所得階層に過重な手数料を求めたり、あるいは返済できないために低所得階層が住宅を失ったりといった問題が多発してきた。